主な産油国でつくるOPECプラスは、このところ続けている原油の増産の規模を8月さらに拡大すると発表し、今後の原油価格への影響が注目されます。
OPECプラスのうち、サウジアラビアやロシアなど8か国は5日、オンラインで会合を開き、来月の原油の生産量を7月より1日あたり54万8000バレル増やすと明らかにしました。
8か国は、ことし3月まで1日あたり220万バレルの自主的な減産を続けてきましたが、4月から減産の規模を縮小し、原油の供給を段階的に拡大しています。
今回の決定で来月の原油の増産規模は、このところ続けていた1日あたり41万バレル余りの増産の水準を上回り、供給のペースをさらに引き上げた形です。
国際的な原油取り引きの指標となるWTIの先物価格は6月、アメリカによるイランへの攻撃を受けて、1バレル＝78ドル台半ばまで上昇したあと、イスラエルとイランの停戦合意の発表などを受けて値下がりし、現在は1バレル＝67ドル前後で推移しています。
OPECプラスによる増産拡大の方針は、原油価格の下落要因となるため、市場の値動きにどのような影響をもたらすか注目されます。（NHK）
(VOVWORLD)
